2014年6月7日(土)

関内新聞は横浜DeNAベイスターズが推進する「I☆YOKOHAMA」を応援!

関内新聞は横浜DeNAベイスターズと横浜スタジアムが主催する「I ☆(LOVE)YOKOHAMA」プロジェクトの趣旨に賛同して、その活動を応援しています。関内には横浜スタジアムがある。関内には横浜DeNAベイスターズがある。プロ野球のある街として盛り上ろう。

関内新聞は、横浜DeNAベイスターズと横浜スタジアムが主催する、
「I ☆(LOVE)YOKOHAMA」プロジェクトの理念に賛同し、微力ながらその活動を応援することにいたしました。

 
関内新聞の取材活動中、街の至る所で見かけていた横浜DeNAベイスターズを応援するフラッグ。当初は横浜スタジアムのある街だから、横浜DeNAベイスターズ関連の掲示が多いのだろうという認識でした。

写真②

しかし調べていくと、それはもっと意味の深いものだとわかり、横浜スタジアムのある関内を取り上げるWebマガジンとして、その活動を応援していこうと決め、関内新聞のサイドメニューにI ☆ YOKOHAMAのバナーリンクを掲載することにしました。

「I ☆(LOVE)YOKOHAMA」プロジェクトとは、横浜DeNAベイスターズと横浜スタジアム、そして横浜を愛する全ての人が共に取り組む「まちづくり」プロジェクト。プロ野球のある街として、プロ野球の話題がきっかけとなり、横浜の街がもっと楽しく、もっと盛り上がると素晴らしいと感じます。

 
「I ☆(LOVE)YOKOHAMA」ロゴのコンセプト

ロゴコンセプト

I☆YOKOHAMAプロジェクトHPより

 
横浜DeNAベイスターズの象徴でもある「☆」を、横浜を愛する気持ちの象徴として、「LOVE」と読ませ、このプロジェクトのロゴはできています。横浜が大好きな人はたくさんいるけど、普段からその気持ちを照れなく表現する方法としても、「☆」を「LOVE」と読ませてくれるのは嬉しいことかも知れません。

 
プロジェクトの理念

世界でも有数の魅力的な国際都市である横浜は、横浜を愛する人々がつながり、共につくり上げてきた世界に誇れる街。
一方で、価値観や行動が多様化した現代は、ともすれば人々のつながりが希薄化してしまう時代。
わたしたち横浜DeNAベイスターズおよび横浜スタジアムは、『野球』が、“人と人をつなぐ”、“人と街をつなぐ”存在であり続けたいと考えています。
「横浜、プロ野球のある街」として、まちづくりの一端を担い続けてまいります。
I☆YOKOHAMAプロジェクトHPより

 

プロジェクトのビジョン

野球をきっかけに、“横浜”に関わるすべての人々が一つにつながる。
“横浜”のプロ野球が、“横浜”の街で会話のきっかけになっている
“横浜”の人々が、スタジアムで“横浜”を感じながら楽しんでいる
“横浜”の企業・店舗が、プロ野球をきっかけにさらに元気になる
I☆YOKOHAMAプロジェクトHPより

 
I☆YOKOHAMAプロジェクトHP
HPキャプチャ

画像をクリックするとHPにアクセスできます。

 
このI☆YOKOHAMAプロジェクトのホームページには、プロジェクトの活動内容や、一般の人が参加する方法についての記述があります。

例えば、横浜DeNAベイスターズの試合を横浜スタジアムで観戦すると、I☆YOKOHAMAのステッカーが配布される日があります。I☆YOKOHAMAのステッカーを自分の持ち物に貼る、横浜を愛する気持ちを表現することでも、このプロジェクトに参加することができます。

ステッカー

I☆YOKOHAMAプロジェクトHPより

 
また販売が予定されている応援グッズを購入すると、その売上の一部が横浜のまちづくり団体に寄付されることになっていますので、そのような参加方法もあります。

 
他にもI☆YOKOHAMAプロジェクトには、横浜のプロ野球が横浜の街で会話のきっかけになるための活動として、バーチャルスコアボードをみなとみらい線の駅のホームに設置したり、

バーチャルスコアボード

バーチャルスコアボードの除幕式にて

 
街のいたるところにI☆YOKOHAMAフラッグを掲示したり、きっかけ作りを行ってくれています。

写真①

ふと気が付いた時に、野球の試合結果で盛り上がったり、ふと街を歩いている時に見かけるフラッグで、横浜のことを思い出したり、プロ野球を通じた横浜の街の盛り上がりと、まちづくりのための活動がI☆YOKOHAMAプロジェクトであり、誰でも想いを持つだけで参加できる横浜のプロジェクトです。

関内新聞は、横浜関内をこよなく愛する気持ちを持って運営を行っています。関内には横浜スタジアムがあり、関内には横浜DeNAベイスターズがあります。横浜の中心的、文化発祥の街のWebマガジンとして、関内新聞は、このI☆YOKOHAMAプロジェクトの趣旨に賛同して、できる限りの参加を行っていきたいと思っています。

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